騒音・振動調査

基本的な騒音振動調査の実施方法

2. 騒音振動調査の実施手順

2-10. 自動車騒音常時監視業務(面的評価業務)


2-11a. 伝播影響測定 【建物など】

1)測定箇所
建物などへの振動の伝搬影響は、
①敷地境界
②敷地境界と建物との中間点
③建物基礎から1m離れた場所
④建物基礎
⑤建物1F
⑥建物2Fで測定します。建物1Fと建物2Fには人を配置し、人の感じ方もあわせて観測することが望ましいと言えます。敷地と建物の配置および建物の構造により測定箇所は考慮する必要があります。3方向の周波数分析をおこなうことにより振動影響を把握することができます。


道路構造

2)測定時間
対象となる振動が確認できるまで測定します。



道路の段差による建物への影響(試験的にトラックを走行)

振動機器(測定状況)

人の感じ方測定状況(1F)

人の感じ方測定状況(2F)

3)評価(主な法律等)
・「振動規制法」
・「日本建築学会;建築物の振動に関する居住性能評価規準・同解説」



(水平X方向)

(水平Y方向)

(水平Z方向)
2-11b. 伝播影響測定 【地盤など】

1)測定箇所
振動の3点を1側線として、複数の側線で測定します。減衰傾向がとれる間隔で測点を設置します。 多点で測定した結果から減衰傾向を求め、振動の伝搬範囲を予測します。


2)測定時間
対象工事の1サイクル分を測定しますので、作業によって測定時間がかわります。


3)評価(主な法律等)
・「特定建設作業の規制に関する基準」